採用までの疑問を解決

RESOLUTION

お客様の声　-SP免震基礎工法を採用して-

大震災時もまったく
被害がありませんでした

宮城県遠田郡

佐藤　様邸

家は何度でも買い替えるようなものでは無い、建てるならしっかりとした安心できる家を建てたいと思いました。
その思いを実現してくれたのが「bDパイル」でした。震災時も我が家は食器一つ壊れることはありませんでした。
bDパイルの免震効果で不安の無い、心身共に安らぐ家が出来たと思います。

bDパイルで
家の中が安全・安心に！

福島県郡山市

橋本　様邸

家を建てる際に約6mの「bDパイル」を施工しました。
その免震効果はとても大きく、以前の家よりも揺れを感じることが少なくなりました。東日本大震災の時も近隣の住宅が大きな被害を受ける中、我が家は全く被害がありませんでした。
地震が来ても「免震で強い家」を建てたので、慌てることなく家の中が安全で安心できる環境になりました。

東日本大震災では、東北六県1,098棟の施工実績で被害は皆無でした。この実績により文部科学大臣表彰科学技術賞を受賞しています。胆振東部地震でも被害は皆無でした。

地盤が弱かったのですが被害はありませんでした。

宮城県石巻市 T様

地震発生直後に出張先から家に電話したところ、散かったところもあったみたいですがケガするほど色んなものが散乱している、ということはありませんでした。
「安心度」といったことを気にしないで住んでいられるのが一番いいと思います。

家の中が一番安全です。

福島県郡山市 H様

元々が田んぼだったので地盤はよくありませんでしたが、家を建てる予算の中で削れるところは削り、その分を杭の工事に充てたところ大震災で茶碗ひとつ割れませんでした。
大地震が起きても、家が潰れる心配が無いので外に逃げる必要がなく、家の中が一番安全です。

費用について

「安心」の金額は高くない！

いいものでも費用が高く、採用できなければ意味がありません。
SP免震基準工法の平均的な費用は税抜価格190万円です。
※一般的な木造2階建 1階面積18坪　支持層まで8m（杭長8m）と仮定

※家の広さや、地質、杭長、取付道路幅などにより工事費は変動します。
※地域によっては補助金、助成金対象有

地盤の状況により費用は変わります。

同じ敷地でも場所により、地中の支持層までの深さは同じではありません。SP免震基礎工法は、全ての鋼管抗を支持層まで到達させます。支持層の深さにより、鋼管杭の長さが変わり費用も増減します。支持層が深いほど費用はかさみますが、そのような地盤ほど地震時の危険性が高く、しっかりとした対策が必要といえます。

軟弱地盤に必要な地盤改良工事が不要

地盤が軟弱だと判定された場合、「地盤改良工事」が必要となりますが、SP免震基礎工法を採用すれば地盤改良工事は不要です。そのため、以下の図のように、地盤改良工事費用を差し引いた金額で安全・安心の住いを手に入れることができます。
(SP免震基礎工法工事費を200万円、柱状改良工事費を100万円と仮定)

工事の注意点

SP免震基礎工法を推奨しない地盤、建物

硬い地盤が地表のすぐ下にある土地

bDパイルはしなる長さが最低3.5m必要となりますので、十分な地盤強度の敷地ではこの工法は推奨しません。
それでも免震基礎工法を採用する場合は、bDパイルの施工方法はありますのでお問い合わせください。

地下室のある建物

地震時に地下壁に直接地震動が作用するので免震になりません。地下壁と周辺の地盤の間にドライピット（空間）がある場合は、施工可能です。壁の一部が地盤に接する、又は地下壁が深くまで地盤に接していない場合も施工可能です。それでも免震基礎工法を採用する場合は、bDパイルの施工方法はありますのでお問い合わせください。

高層の建物

鉄筋コンクリート造の建物で４階建て、鉄骨造建物で６階までが経済的にメリットが大きいです。

建物施工の留意点

埋設配管は基礎の近くをフレキシブル管とするのが理想です。一般的な配管でも被害の報告はありません。
エアコン室外機や給湯器などの基礎は建物基礎と構造的に一体とします。これで設備機器の地震被害を防ぎます。
建物周囲にコンクリート舗装の駐車場や擁壁がある場合、建物基礎または犬走りとは15cmから20cm離して施工します。

SP免震基礎工法・設計施工の流れ

STEP01

お客様で下記資料をご用意ください。

地盤調査資料
建築設計図書

STEP02

地盤調査資料から建物規模に相応しい支持層を判断の後、杭長を決定し杭の許容支持力を算定します。
建物資料の構造計算書より重量を確認します。構造計算書がない場合、日本ブレードパイル協会で概算値を算定します。
設計図書を作成します。
杭の必要本数を算定、概算の見積書を作成いたします。

全資料受け取りから概算見積もり作成まで 10日ほどです。

STEP03

SP免震基礎工法の採用をきめられた場合、建物重量の詳細な算定、荷重の分布、建物の重心の算定に基づき抗配置計画を行い、また現地の確認をし進入路や使用重機や資材搬入車を決め正式な見積書を作成し工事費契約を締結いたします。

（より安全で経済的な杭設計を行う為にさらに精度の高い地盤調査を必要となる場合があります。）

※この調査に掛かる費用はお客様負担となります。

鋼管抗工事は、着工から2～3日にて終了（※一般住宅の場合）

よくあるご質問

●耐震構造・・・地震動の力で損傷を受けない強度に設計された構造
●制震構造・・・様々なダンパーにより振動のエネルギーを吸収し、揺れる時間を短くする構造
●免震構造・・・様々な免震装置により地震動を建物に伝えにくくする構造

施工費用は　耐震構造＜制震構造＜免震構造
安全性・安心度は　　耐震構造＜制震構造＜免震構造

SP免震基礎工法以外の免震工法は、施工費が高額の為に小規模建築での採用は少なく、また軽い建物では台風対策が難しく、大規模建物では長周期地震動には十分な免震効果がない場合があるためです。

免震構造は地震の力を建物にあまり伝えない作り方、耐震構造は地震の力で建物が壊れない作り方です。免震構造の場合、地震時に建物はあまり揺れないので被害も少なく、室内に居ても安全なので、地震災害に最も安全なのが、免震構造といわれます。

SP免震基礎工法には、特別な免震装置は必要ありません。軟弱地盤、液状化地盤対策としてのbDパイルがそのまま免震の働きも兼ねるので高額な費用という免震のデメリットを改善した世界で唯一の免震工法です。
鋼管抗の性質や地盤と杭の揺れ方や土の変形などを活用し低価格ながら横風、長周期地震動にも揺れません。

鋼管杭の優れた性質(弾性・靭性)を生かし、建物の重さ、地盤の性質、基礎の形状、基礎と杭との関係等を総合的に最適化する設計と免震効率の計算を行い、建物全体としての揺れを制御することにより、免震効果を発揮します。

国土交通大臣認定工法の安全・安心な回転埋設鋼管杭の名称です。

大きな特徴は
●抗施工専用の重機が必要なく、小型の汎用重機で回転埋設が可能。
●残土ゼロ、低騒音、低振動で施工、地下水汚染、土壌汚染もない環境にやさしい工法。
●拡底回転埋設鋼管抗は小さな力で施工でき、大きな安定した許容支持力が得られる特徴があります。

建物構造については、複雑な平面計画の場合はエクスパンションジョイントにすることが望ましいです。木造、鉄骨造、鉄筋コンクリート造、又、平面計画に制約はありません。

SP免震基礎工法では、木造建物、プレハブ建物、鉄筋コンクリート造で４階建て、鉄骨造で６階建てが対費用効果が発揮されます。

地震時には一階の床組みを含めて建物全体の揺れは地盤の地震動とは異なり、加速度も振幅も小さいので、建物全体が一体となるようにベタ基礎とします。

十分可能です。軟弱地盤ほど、免震効果は高くなります。
軟弱地盤であるほど地震被害は大きくなります。その中で地震被害が皆無のSP免震基礎工法です。
一般的な免震構造では軟弱地盤の際は、別途地盤対策が必要となりますが、SP免震基礎工法ではbDパイルが地盤対策となります。

地盤調査資料と建物設計図書に基づき、全て日本ブレードパイル協会が杭設計と必要に応じ基礎設計を行います。

杭の施工法を工夫することで、採用は可能です。

国土交通大臣認定のbDパイルを使います。杭の信頼性・性能について、国土交通大臣が認めた鋼管杭です。施工の際、騒音、振動、残土は無く、地下水汚染、土壌汚染の心配もないので、何処でも工事ができます。

免震のための装置は一切不必要です。
免震のためのコストも免震装置の維持管理も不要なので一般的な免震工法とは違います。

錆（さび）は、鋼（鉄）と酸素の化学反応の結果、より安定な酸化鉄が生じたものです。
東京大学の大崎教授が中心となって行った、十数年に亘る鋼管杭の腐食実験の結果より、土中の鋼材は、（両面で）50年で1mm以上錆びる確率は非常に低いことがわかりましたので、建築基準法では、特別の防錆処理をしていない土中の鋼材は、1mm錆びたものとして耐力計算をすれば良いことになっております。
また、bDパイルについては、鋼管杭の軸部分は「 1mm 」、拡底板は「 2mm 」錆びたという前提で抗材耐力の計算をしております。
つまり、錆びることを考えた許容支持力計算になっていますので、50～100年は大丈夫です。
《参考》
使用する鋼管杭は、JIS規格 STK400 です。
139.8φ 厚さ 4.5mm
190.7φ 厚さ 5.3mm
拡底板厚さ 12mm と 16mm の二種類です。

現場での杭施工時間は、一般的な住宅の場合１日から２日で工事は完了します。

SP免震基礎工法の平均的な費用は200万円から300万円です。費用は、建物毎に計算し見積もりをいたします。

地盤と基礎が相対変位することになるので、その変位に追従できる形式になります。今まで一般的な施工でも損傷の報告はありませんが、配管の基礎外周でフレキシブルジョイントにするのが最も望ましいです。

SP免震基礎工法に使用する、bDパイルについては、その材料・製造・設計・施工に瑕疵があったために建物に損害を与えた場合の保証を、最高2000万円（２０年間）約束をしております。

地表から10m以深の温度は年間を通じでほぼ一定です。この熱エネルギーを冷暖房、給湯、融雪に活用する技術です。一般的なエアコン、エコキュートの空気熱利用と比べ、地中熱利用の場合、電気代は1/2～1/3となりエネルギー消費効率が高くなります。

地中熱利用はエネルギー効率は高いのですが、地中熱交換井の築造費が高額な為に日本では普及していません。
しかし、bDパイルを施工した建築では、bDパイルを地中熱交換井として活用できるので別途築造する必要がありません。さらに世界で使用されている地中熱交換井（ボーアホール型）と比べ3から4倍の採熱効率の実績があります。

杭の位置により外部設備、配管等のやりかえ工事が必要となることがありますが、基本的には居住しながらの施工が可能です。基礎形状により室内からの施工が必要な場合は家の一部を解体し施工することもあります。

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